1円スマホを「やめとけ」と言い切れるかは、条件しだいです。「実質1円」は決められた時期に端末を返す前提の価格で、返さなければ残りの代金を支払います。1台を長く手元に残したい人には向きません。一方の「一括1円」は端末が自分のものになりますが、回線契約とセットで買うことが前提です。
この記事では、一括1円と実質1円の違い、割引上限のルール、返却時にかかる費用、2年後の選択肢を順に確認します。そのうえで「やめとけ」と言われる5つの条件と、返却不要で手元に残る中古iPhoneとの総額の比べ方をまとめました。
1円スマホとは|一括1円と実質1円の違い
1円スマホには「一括1円」と「実質1円」の2種類があり、最大の違いは端末が手元に残るかどうかです。一括1円は、その場で1円を支払えば購入が終わり、端末は自分のものになります。対して実質1円は、月々の支払いを小さく抑える代わりに、決められた時期に端末を返すことで残りの代金が免除される仕組みです。広告では同じ「1円」でも、中身は別の買い方になります。
| 項目 | 一括1円 | 実質1円 |
|---|---|---|
| 支払い方 | 端末代金を一括で支払う | 分割で支払い、返却すると残りが免除される |
| 端末の持ち主 | 自分のもの | 返却すると手元に残らない |
| 返却 | 不要 | 特典を受けるには返却が前提 |
| 主な条件 | 回線契約(乗り換え・新規など)とセットで購入 | プログラムへの加入。割引に回線契約の条件が付く場合もある |
| 返却時の追加費用 | なし | 利用料や故障時の費用がかかる場合がある |
とはいえ、どちらが得かは「1円」の部分だけでは決まりません。どちらの買い方でも、回線の月額料金は別に払い続けます。加入が条件のプランやオプションまで含めて2年分を足すと、印象が変わることは珍しくありません。
- 一括1円:端末は自分のもの。回線契約の条件を満たせるかがポイント
- 実質1円:端末は返す前提。返却時期と返却時の費用がポイント
- 共通:端末代よりも、回線料金を含めた総支払額で比べる
一括1円の仕組み|割引上限と回線契約の条件
一括1円が成り立つのは、回線契約とセットで買う端末に、ルールで決められた上限いっぱいの割引が適用されるからです。電気通信事業法第27条の3にもとづき、総務省は通信契約にともなう端末の値引きに上限を設けています。上限は2019年10月の改正法施行で税抜2万円となり、2023年12月27日からは原則税抜4万円に見直されました。
| 時期 | 割引の上限(税抜) | 主な変更点 |
|---|---|---|
| 2019年10月〜 | 2万円 | 通信料金と端末代金の分離。回線契約を条件にした端末値引きに上限 |
| 2023年12月27日〜 | 原則4万円(端末価格が4万円超8万円以下は価格の50%、4万円以下は2万円) | 回線とセットで買うときの「白ロム割」も上限の対象に |
| 2024年12月〜 | 同上 | 返却型プログラムの買取等予想価格の算出方法を統一 |
※上限額は2026年9月時点の目安です。先行同型機種の買取価格による調整などの例外があり、最新額は総務省の公表資料で要確認です。
2023年の見直しでは、それまで上限の外にあった「白ロム割」(端末の購入だけを条件にした値引き)が、回線とセットで買う場合には上限の範囲に含まれました。総務省の資料は、この白ロム割をきっかけに「1円販売」などの大幅な値引きが再び広がったと説明しています。計算上は、税込22,001円の端末に上限の税込22,000円(税抜2万円)を割り引くと、支払いは1円になります。改正の概要は総務省「電気通信事業法施行規則等の一部改正 概要」で確認できます。
見落としやすいのは、この割引が回線契約を条件にしている点です。乗り換え(MNP)や新規契約に限られていることがあり、指定の料金プランへの加入を求められる場合もあります。端末は1円でも、回線の月額は契約しているあいだ毎月かかり続けます。
実質1円の仕組み|返却を前提にした残価と月々の支払い
実質1円は、端末代金の一部を「残価」として最後に回し、決められた時期に端末を返せばその残価の支払いが不要になる仕組みです。返却までの月々の支払いを小さく設定すれば、その期間の負担は1円に近づきます。「1円で買う」というより、「返却までの期間を少ない負担で使う」形に近いといえます。大手キャリアの公式ページでは、次のように案内されています。
- ドコモ「いつでもカエドキプログラム」:残価設定型の24回払い。23か月目に返却すると残価(最終回分)の支払いが不要
- au「スマホトクするプログラム+」:13カ月目〜25カ月目に端末を回収してもらい、特典利用料を支払うと最終回支払分が不要
残価の水準は、事業者が自由に決められるわけではありません。総務省のガイドラインは、将来の買取を約束するプログラムについて「端末の販売価格×残価率×その他考慮事項」で買取等予想価格を算出し、公表したうえで利用者に説明するよう求めています。残価率には、一般社団法人リユースモバイル・ジャパンが公表する買取平均額を使う決まりです。
注意したいのは、返却の条件を満たして初めて「実質1円」になる点です。返さずに使い続ければ、免除されるはずだった残価の支払いが始まります。端末の状態が条件に合わなければ、追加の費用も発生します。プログラムの条件はドコモ公式・au公式で確認できます。
1円スマホは「やめとけ」と言われる5つの条件
1円スマホそのものが悪いわけではありません。後悔につながるのは、契約前に確認できたはずの条件を見落としたときです。「やめとけ」と言われる理由を分解すると、次の5つに行き着きます。
| 確認する条件 | 見落とすと起きること | 確認する場所 |
|---|---|---|
| ①返却が前提か | 2年前後で端末が手元からなくなる。返さなければ残価を支払う | プログラムの規約、重要事項の説明 |
| ②返却時の端末の状態と費用 | 画面割れや故障で追加の費用がかかる。返却そのものに利用料がかかる場合もある | プログラムの公式ページ |
| ③回線契約・オプション加入の条件 | 使い方に合わない料金プランや、不要なオプションを払い続ける | キャンペーンの適用条件 |
| ④短期解約の扱い | 回線を解約しても端末代金の支払いは残る。注意事項に短期解約の記載がある場合も | 契約書面、キャンペーンの注意事項 |
| ⑤総支払額 | 端末は1円でも、回線料金や利用料を足すと2年分の支払いが膨らむ | 見積もり(端末代+回線料金+利用料) |
④の短期解約は、総務省の有識者会合でも取り上げられているテーマです。2026年6月の会合では、割引目当てだけの解約かどうかを特定するのは難しいとしたうえで、事業者に自主的な対策を求める方向が示されました(ケータイWatch報道)。2026年9月時点でルールの見直しは議論が続いており、答申は2026年秋頃の予定と報じられています。
逆にいえば、この5つをすべて確認して納得できるなら、1円スマホは十分に選択肢になります。「やめとけ」は、条件を知らずに契約した人の後悔の声であることが多いのです。
返却時にかかる費用|利用料と故障時の負担
実質1円で見落とされがちなのが、返却するときの利用料と、端末が故障・破損していた場合の費用です。どちらも「月々1円」の表示には含まれていません。大手キャリアの公式ページに記載されている例は次のとおりです。
| プログラム | 返却時の利用料 | 故障・破損している場合 |
|---|---|---|
| ドコモ「いつでもカエドキプログラム」 | 2026年3月5日以降に個人名義で加入した場合、プログラム利用料が最大22,000円(税込)。ドコモで対象機種に買い替える場合に免除される条件あり | 故障時利用料:補償サービス加入時2,200円、未加入時22,000円(税込) |
| au「スマホトクするプログラム+」 | 特典利用料が最大22,000円。au買替特典の適用で同額が割り引かれる | 故障時利用料:故障紛失サポート加入時2,200円、未加入時22,000円 |
※2026年9月時点の各社公式ページの記載にもとづく目安です。機種・容量・加入時期で変わるため、最新額は各社公式で要確認です。
故障時の負担は、補償サービスに入っているかどうかで大きく変わります。補償の月額を払い続けるか、返却時の費用のリスクを取るかは、端末の扱い方しだいです。キャリアの補償の違いはドコモ・au・ソフトバンクのiPhone保証の比較で確認できます。
もうひとつの落とし穴は、利用料の免除・割引が「同じキャリアで次の端末に買い替える」ことを条件にしている点です。裏を返せば、返却のタイミングで他社に移る場合は、利用料を払う側に回ることがあります。2年後にどうするかを決めないまま契約すると、ここで想定外の出費になりかねません。
1円スマホのiPhoneは2年後どうなる?返却する・しないの違い
実質1円で買ったiPhoneの2年後は、「返却して手放す」か「返却せず残価を払って使い続ける」かの選択になります。返却すれば残価の支払いはなくなりますが、手元にiPhoneは残りません。使い続けるなら、免除される予定だった残価を支払うことになります。
| 2年後の選択 | 支払い | 端末 |
|---|---|---|
| 返却して同じキャリアで買い替える | 残価は不要。利用料は免除・割引の条件に当てはまる場合がある | 手元に残らない。次の端末に替わる |
| 返却して他社へ乗り換える | 残価は不要。利用料がかかる場合がある | 手元に残らない。乗り換え先で端末を用意する |
| 返却せずに使い続ける | 残価を支払う(分割で払い続ける仕組みもある) | 自分のものとして使い続けられる |
返却も売却も、手放す前にバックアップと初期化を済ませるのが前提です。手順はiPhone機種変更でやることにまとめています。
ただし、2年使ううちに、写真や使い慣れた設定ごと手放すのが惜しくなることもあります。その時点で残価を払うのであれば、最初から返却の要らない買い方と総額を比べておく価値があります。
総支払額で比べる|中古iPhoneの一括購入との違い
1円スマホが本当に安いかは、端末代だけでなく、利用料と回線料金まで含めた総支払額で決まります。見積もりを取るときは、次の4つを同じ期間で足し合わせてください。
- 端末に支払う合計(頭金・分割金・残価を含む)
- 返却時の利用料、故障時利用料
- 回線の月額料金×利用する月数
- 加入が条件のオプション料金×加入する月数
| 比較する点 | 実質1円(返却型) | 一括1円 | 中古iPhoneを一括購入 |
|---|---|---|---|
| 端末の持ち主 | 返却すると手元に残らない | 自分のもの | 自分のもの |
| 返却の義務 | 特典を受けるには返却 | なし | なし |
| 回線契約の条件 | 割引に条件が付く場合がある | 回線契約とセットが前提 | 購入に回線契約は不要 |
| 傷・故障の費用 | 返却時に追加費用の場合がある | 修理は自己負担または補償 | 購入店の保証内容を確認 |
| 使える期間 | 返却時期まで(延長は残価を支払う) | 自由 | 自由(OSサポートの残りを確認) |
新品の価格そのものも上がっています。Apple Storeは2026年7月18日に続き、iPhone 18 Proの発表と同じ9月10日に、iPhone 17・17e・Air・16を再び値上げしました(PC Watch報道、Apple公式ストアで価格を確認)。新型の発表は、型落ちの値下げにはつながりませんでした。
| 機種・容量 | 改定前(税込) | 9月10日以降(税込) |
|---|---|---|
| iPhone 17 256GB | 142,800円 | 159,800円 |
| iPhone 17 512GB | 177,800円 | 194,800円 |
| iPhone 17e 256GB | 107,800円 | 124,800円 |
| iPhone 16 128GB | 124,800円 | 139,800円 |
※Apple Storeの価格は2026年9月時点の目安です。最新額はApple公式で要確認です。値上げの経緯はiPhone17の値上げはいつから?7月と9月の上げ幅で詳しく扱っています。
返却せずに手元に残したい、でも新品を一括で買うのは重い。そうした場合に現実的なのが、状態と価格を見比べて選べる中古iPhoneです。リンクサスモバイルでも中古iPhoneの在庫を価格付きで掲載しています。中古を選ぶときは、ネットワーク利用制限の判定を赤ロム・白ロムの見方で確認しておくと安心です。
1円スマホが向いている人・やめたほうがいい人

向き・不向きを分けるのは、2年後の端末の扱いと、指定された回線契約が自分に合っているかの2点です。同じ実質1円でも、2年ごとに替えたい人には合理的で、1台を長く使いたい人には割高になりえます。
1円スマホが向いている人
- 2年前後で新しい機種に替えるつもりがある
- 端末を丁寧に扱い、返却の時期を自分で管理できる
- 返却後も同じキャリアで買い替えを続ける予定がある
- 条件になっている料金プランが、もともと自分の使い方に合っている
やめたほうがいい人
- 1台のiPhoneを3年以上使いたい
- 返却の手続きや期限の管理が苦手
- 画面割れを起こしやすいのに、補償サービスには入らない
- 2年後に他社へ乗り換える可能性が高い
- 通信量が少なく、指定の料金プランが割高になる
やめたほうがいい側に当てはまるなら、返却の要らない買い方が候補になります。新品を一括で買う場合の考え方はiPhone一括購入のメリットで、端末だけを買える店はスマホ本体のみ購入で安い店で確認できます。
返却不要で手元に残す|中古購入と旧端末の買取
返却を気にせず使いたいなら、最初から自分のものになる買い方を選び、今の端末は買取に出して購入費に充てるのが近道です。中古iPhoneは返却の期限も返却時の費用もなく、購入に回線契約も要りません。そのぶん、機種と状態の見極めに集中できるのが利点です。
返却型プログラムを使っている方から「返すのと売るのとどちらが得か」とご相談を受けることがあります。比べる相手は、返却で免除される残価と、利用料を差し引いたあとの金額です。買取額がそれを上回らないなら、返却のほうが有利になります。売る場合は、残価の支払いを済ませて端末を自分のものにしてから査定に出してください。査定では、電源が入るか、画面や背面の割れ、バッテリーの状態、ネットワーク利用制限、「iPhoneを探す」がオフになっているかを確認します。
中古iPhoneを選ぶときは、OSサポートの残り年数とバッテリーの状態を必ず確認してください。失敗しやすいポイントは中古iPhoneで後悔する7つの理由、購入先の選び方はiPhone中古を買うならどこで整理しています。今お使いのiPhoneを手放すなら、iPhoneの買取で査定を受けてから、次の1台の予算を決めるのが得策です。
まとめ|「1円」より先に返却と総額を確認する
1円スマホには、端末が自分のものになる「一括1円」と、決められた時期に返却する前提の「実質1円」があります。一括1円は、回線契約とセットで買う端末に割引上限いっぱいの値引きを適用した結果で、上限は2023年12月27日から原則税抜4万円(端末価格により2万円または価格の50%)です。実質1円は、返却すると残価が免除される仕組みで、返却時の利用料や故障時の費用が別にかかる場合があります。
「やめとけ」と言われるのは、返却の前提、返却時の端末の状態と費用、回線・オプションの条件、短期解約の扱い、総支払額の5つを見落としたときです。1台を長く使いたいなら、返却不要の中古iPhoneと、回線料金まで含めた総額で比べてから決めてください。
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▶ 中古iPhoneを探す:リンクサスモバイル iPhone一覧
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1円スマホのよくある質問
1円スマホはやめたほうがいいですか?
一律にやめたほうがいいとはいえず、条件で判断します。返却が前提か、返却時の端末の状態と費用、回線契約やオプション加入の条件、短期解約の扱い、回線料金を含めた総支払額の5つを確認し、納得できるなら選択肢になります。1台を3年以上使いたい方や、2年後に他社へ乗り換える可能性が高い方には向きにくい買い方です。
一括1円と実質1円の違いは何ですか?
一括1円は、その場で1円を支払えば購入が終わり、端末は自分のものになります。実質1円は、分割で支払いながら決められた時期に端末を返却することで、残価(最終回分)の支払いが免除される仕組みです。実質1円は返却すると手元に端末が残りません。
なぜスマホが1円で買えるのですか?
一括1円は、回線契約とセットで購入する端末に、電気通信事業法のルールで決められた上限いっぱいの割引を適用した結果です。上限は2023年12月27日から原則税抜4万円で、端末価格が4万円超8万円以下なら価格の50%、4万円以下なら税抜2万円です。上限額は2026年9月時点の目安のため、最新の内容は総務省の公表資料でご確認ください。
1円スマホのiPhoneは2年後どうなりますか?
実質1円で購入した場合は、返却して手放すか、返却せずに残価を支払って使い続けるかを選びます。返却すれば残価の支払いは不要ですが、利用料がかかる場合があり、手元にiPhoneは残りません。使い続ける場合は、免除される予定だった残価を支払います。
返却するときに傷や故障があるとどうなりますか?
故障や破損があると、故障時利用料などの追加費用がかかる場合があります。大手キャリアの公式ページでは、補償サービス加入時2,200円、未加入時22,000円と案内されている例があります。金額は2026年9月時点の目安で、プログラムや加入時期で変わるため、最新額は各社公式でご確認ください。
1円スマホを買ってすぐ解約しても問題ありませんか?
回線を解約しても、端末代金の分割払いは残ります。キャンペーンの注意事項に短期解約に関する記載がある場合もあるため、契約前に書面で確認してください。短期間での解約と乗り換えの繰り返しは総務省の有識者会合でも議論されており、2026年9月時点でルールの見直しが検討されています。
1円スマホは機種変更でも買えますか?
割引の条件は販売店やキャンペーンごとに異なり、乗り換え(MNP)や新規契約に限られていることがあります。機種変更が対象になるかどうかは、キャンペーンの適用条件で確認してください。
返却せずに手元に残るiPhoneを安く手に入れる方法はありますか?
中古iPhoneを一括で購入する方法があります。返却の期限や返却時の費用がなく、購入に回線契約も不要です。OSサポートの残り年数、バッテリーの状態、ネットワーク利用制限を確認して選んでください。今お使いのiPhoneを買取に出せば、購入費に充てられます。リンクサスモバイルでは中古iPhoneの販売とiPhoneの買取の両方に対応しています。
監修:リンクサスモバイル 査定士 今井一輝。割引上限・各社の利用料・Apple Storeの価格は2026年9月時点の公表情報にもとづく目安です。最新の条件は総務省・各社公式でご確認ください。

